昭和47年 | 医科向けに於いて、使用する水の問題と将来の一般使用水 の処理をテーマに軟水機の開発に着手する。 |
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昭和49年 | 2月20日 | 大豊理研 株式会社を資本金100万円で設立。 本社を大津市に営業所は京都市下京区西院富士ビル にて営業開始する。 |
昭和50年 | 9月 | 資本金300万円に増資する。 |
昭和51年 | 5月 | 東京都に大豊理研システム株式会社を設立。 全国薬品問屋を主軸に販売代理店の設置に着手する。 |
昭和53年 | 6月 | 資本金700万円に増資する。 |
昭和54年 | 3月 | フィリピンへの輸出に着手する。 |
6月 | 大津市丸の内町新社屋完了により営業所を本社に移転する。 | |
8月 | 滋賀県琵琶湖の富栄養化防止に関する条例が 昭和54年10月17日公布実施される事が決定。 |
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昭和55年 | 5月 | 滋賀県より「滋環第461号」に於いて、家庭用軟水機の 機種決定は、当社製造のクリーンソフナーCS-500sを対象機種 にすることが、公文書により通知を受く。 |
6月 | 滋賀県より軟水機の受注を受け7月10日完納する。 全国最初の行政の大量発注、使用により、NHKをはじめ 各テレビ、新聞等で軟水機の理解度が急速に高まり各方面の 引合が多く海外市場よりも要望されるようになる。 |
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9月 | 資本金1,000万円に増資する。 | |
昭和56年 | 1月 | 香港、台湾、シンガポール等中近東地区の引合が多くなり、 視察等のため、出張調査、実験の結果、当社軟水器の優秀性が 判明したので、海外輸出を計画し、台湾、韓国への 輸出を開始する。 |
昭和57年 | 9月 | 西日本地域の販売網の充実により、西日本総販売元として、 大豊理研販売 株式会社(福岡県大野城市)の営業開始。 |
昭和59年 | 9月 | 資本金3,000万円に増資する。 |
10月 | 百貨店販売に着手、大丸百貨店、井筒屋、タマヤ、 小田急百貨店、そごう百貨店へと進出する。 |
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昭和60年 | 1月 | イギリス、フランスに輸出、当社より現地指導に出張、 ようやくヨーロッパ方面の開拓に着手する。 |
昭和61年 | 9月 | 京都機械工具株式会社(K.T.C)と業務提携を行う。 |
昭和62年 | 2月 | 東京、日石兼松株式会社と代理店契約し、関東地区、九州地区 のガソリンスタンド及び兼松商社へ行動を拡充する。 |
4月 | ヤンマー産業(株)と業務提携、ヤンマー関係特に農機具関係 に販路を充実する。 |
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昭和63年 | 8月 | 金沢支社を設置 |
9月 | 仙台支社を設置 | |
10月 | 久保田鉄工(株)と全国代理店契約を提携し、一部特殊製品 の開発に取り組む。 |
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平成3年 | 12月 | 事務所を現住所に新築移転する。 |
平成5年 | 3月 | 銭湯業界へ業務用軟水機の進出。 |
12月 | マンション業界へ業務用軟水機の進出。 | |
平成6年 | 5月 | ユアサ商事株式会社と取引開始する。 |
11月 | 滋賀医科大学病院皮膚科に、アトピー性皮膚炎における軟水機 の効果の研究を依頼する。 自覚症状あるいは臨床評価において、アトピー性皮膚炎 のスキンケアーの補助的な手段として軟水機の使用 は有望であるとの見解を得る。 |
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平成7年 | 4月 | カナダ 軟水機における塩化カリウム国内販売権を取得する。 |
平成12年 | 7月 | 住宅ハウジングメーカーとの取引を開始する。 |
平成13年 | 6月 | ホテル、旅館、民宿、ペンションへの業務用・家庭用軟水機 への進出。 |
平成14年 | 1月 | 理美容業界への進出。 |